およそ半数の企業が不満を抱える「ビジネス英語」のリアル

TRENDS

2021-06-02

社会のグローバル化が進む中、多くの企業が社員の「ビジネス英語」習得のために、さまざまなメソッドで英語教育に取り組んでいます。企業が社員に求める英語能力、そして学習の習熟度を測る評価尺度の現状はどのようなものなのでしょう。

およそ半数の企業が社員の英語パフォーマンスに不満を抱える

株式会社NEIジャパンと株式会社インフォデザインが、「自社にて社員への英語学習を導入している・または導入を検討している」企業の人事・教育担当者506名を対象に行ったアンケート調査によると、半数の企業が「30％以上の社員に英語が必要」と回答。しかし、 およそ半数の企業が社員の英語パフォーマンスに不満を抱えている ことがわかりました。

学習の習熟度を測れる評価尺度がない？

「社員の英語学習へのモチベーションを維持し、目標に達するまで継続的に学習してもらうために必要な要素」として最も多く票が入ったのは、「英語への苦手意識や話すことへの恐怖から脱却できること」（87.2％）。次いで、「受講者の意向や興味関心に合わせた学習内容」（84.0％）、「目に見える評価とフィードバック」（82.8％）、「間違いをしても気にならないプライベートなレッスン」（82.6％）という結果でした。社員の英語学習へのモチベーションを維持するためには、 まずは英語への苦手意識をなくすことが鍵 と言えます。

続く「社員の英語学習の習熟度をどのようにして測っているか」というアンケート結果からは、評価尺度としてのTOEICや英検の利用が減少していること、また 適切な評価尺度を持たない企業が増加している ことがわかります。過去に採用したことがある割合と、現在採用している割合を比較すると、TOEICはおよそ1/3、英検は半分以下に減っています。一方、TOEFL iBTと、各社が独自に設定したテストや面接はともに5％以上増えました。

大幅に増加したのは「これといった尺度を持っていない」という回答（過去は18.6％、現在は33.4％）。従来は英語学習の評価尺度としてTOEICや英検を採用していたものの、なんらかの理由でこれらを採用しなくなり、代替の評価尺度を見つけることができていない企業が増えていることが示されています。企業における英語教育への意識と取り組みは、今後もさらなる変化が見込まれます。

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