産経オンライン英会話のサービスマネージャーに聞く「英会話のトレンド」

2018-04-06

英語力アップの効果的なメソッドとして人気の「オンライン英会話」。利用者の幅が広がる中で、提供側も多様化するニーズやトレンドに敏感に対応し、より適切なサービスを提供しようとしています。英会話を学ぶ人が何を求め、サービス提供側はそれにどう応えているのか？　産経ヒューマンラーニング株式会社が提供する「産経オンライン英会話」のサービス開発推進部マネージャーを務める星澤美衣さんに伺いました。

国内業務にも英語が必要な時代に

求められるのは、現場で使える「リアルな英語力」

昨今のオンライン英会話は、英語教育に関するメソッドだけでなく、進捗管理や動画品質などの技術面、モチベーション管理など、多彩な技術やノウハウの集合体と言えるでしょう。

「産経オンライン英会話」もその一つ。オンラインメディアを手がける産経デジタル、ITサービスを提供するトランス・コスモス、そして人材・教育事業を展開することで知られるヒューマンホールディングスの三社の共同事業として2012年10月に立ち上げたサービスです。

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「第一線で活躍する三社が強みを持ち寄ったサービスとして、安定性や信頼性には定評があります。さらに2014年からISO29990:2010とISO29991:2014を取得・更新しており、オンラインも含めた語学サービスで取得しているのは、当社が初めて。そうしたこともあって、法人様の契約が多く、個人のお客様の約2倍にもなります」と星澤さん。

さらに、個人・法人とも、顔ぶれや目的の多様化が進んでいると言います。

「ご利用者の中心は20?40代のビジネスパーソンですが、海外に行く機会が多い方だけでなく、総務・人事・営業・開発部門など、日本で仕事をする方の利用が増えきました。海外とのコミュニケーションが電話やFAX、書類などから、チャットやSNSツールなどに置きかわり、IT企業でのオフショア開発やメーカーでの現地工場との生産管理など、現場対現場でやり取りする機会が増えてきたことが大きな理由なのでしょう。」

レストランやタクシーなど、業界特化のレッスンも

また、大手外食やホテルチェーンなどの法人様契約も増えており、外国人観光客と接する機会の多いサービスの現場で働く方の受講が増えているそう。その背景には、2020年の東京オリンピックをマイルストーンに、国策にもなっているインバウンド対応が急速に求められていることが伺えます。

「『しばらく英語から離れていた』という方が、初・中級から始められるケースが多いですね。すっかり忘れられたという方は、挨拶など一般的な英会話からはじめて、少しずつ仕事で使えるような内容へと進めていきます。その際、当サービスでは小売業やレストラン、鉄道やタクシーなど業種ごとに、場面に合わせた内容も用意しているので、業界・業務に合ったものを選んでいただいています。また、一部共有できる部分は個人サービスとしても提供しています。」

中学校・高校の授業でも進むオンライン英会話の活用

こうした「使える英語」に対するニーズは教育の現場でも高く、学校法人でのオンライン英会話の利用が増えているといいます。

「インバウンドも含め、グローバル社会で生きていく子どもたちにとって、英会話は必須のスキルと言えるでしょう。生きた英会話を数多く経験し、一人一人の進捗に合わせた対応ができるのは、オンライン英会話の強みです。現在は、首都圏の私立校を中心に導入が進んでいますが、今後はその動きが全国に広がりそうです。」

オンライン英会話は「続くしくみ」が重要

アダプティブラーニングでモチベーションを高める

インバウンドや海外との直接コミュニケーションの増加により、仕事の現場で使う機会が増えていることから「英語をやりたい」と考える人が増えているのと同時に、企業も積極的に学びの機会を提供するようになっています。

「英会話学習は、始めることより『続けること』が大きな課題です。特に法人の場合は、現場での英語レベルがサービスの品質に直結しますから、真剣に続けさせる方法を考えられていますね。例えば、産経オンライン英会話では月ごとの定額制なので、『月の利用回数が規定以上なら会社負担』というようにレッスン費をインセンティブにされている会社も多いです。サボったら自己負担となれば受講率は上がりますよね（笑）。でも、その結果TOEICの獲得点が上がり、それがモチベーションに置き換わった人も多いと聞きます。」

確かに効果が上がれば、モチベーションも上がるというもの。

テストによる成長の実感がやる気をサポート

特に近年では、個人の能力に合わせて問題を変化させる、アダプティブラーニング型のテストも登場し、スピーディに効果を測定し、フィードバックを受けられるようになりつつあるそう。

「当社では、英検が基礎開発した『CASEC（キャセック）』のパートナーでもあるので、ご希望があれば効果測定までワンストップで対応することができます。また、独自に開発した『GCAT（ジーキャット）』という英語コミュニケーションレベルをチェックするテストも用意されており、いつものレッスンと同じ手順で簡単に受験することができます。こちらは個人のお客様も無料で利用可能なので、こまめにスキルチェックして励みにする方が多いですね。」

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スピーキングのテストはコストがかかることが多く、会場に行く必要があるものも少なくありません。レッスンを受けながらスキルチェックができるのは成長実感もあり、続けるための大きなインセンティブになるでしょう。

厳しい採用基準 ">講師の質を担保する、厳しい採用基準

さらに続けるための要素として、星澤さんが「重視すべき」と強調するのが「講師の質」です。どんなにインセンティブが効果的であっても、レッスン自体に魅力がなければ、モチベーションは下がってしまいます。特に近年、オンライン英会話のサービスが増え、講師のレッスン品質が下がってきたと指摘する人もいます。とはいえ、どのような講師がいるのか、始めてみないとなかなかわからないもの。近年の講師のトレンドはどのようになっているのでしょうか。

「確かに “いい講師”を確保するのが難しくなっているのは事実です。加えて国家資格などがあるわけではないので、利用者が講師の質を判断するのは難しいでしょう。となれば、どのような基準で講師を選定しているのか、選定基準を明らかにしているところが良いと思います。例えば、当社の場合、筆記試験や熟練トレーナーによる英語力チェックはもちろん、表情や発音などの会話スキルや指導力も選考基準としています。さらに日本人は教え方の丁寧さや接遇などを気にする方が多いので、『日本人受講生のニーズに応えうるか』を１次面接から日本人がチェックしています」

書類選考から5段階の選考をクリアし、模擬授業なども行った上で正式に採用される講師は平均5%。先月はわずか3.6%だったというから驚き！さらに、採用された後も講師のブラッシュアップは続き、定期的なレビューに加えて、ユーザーからのフィードバックもその日のうちに返されるそう。

「ポジティブな声はもちろんですが、ネガティブなものも率直にフィードバックし、どう改善できるかを講師と一緒に考えます。また、客観的に判断するために、講師のレッスンを関係者が受講・録音し、抜き打ちチェックを行っています。そうして厳しい品質管理だけでなく、やはり優れた先生には昇給・昇格を含めたインセンティブも大切。その意味で、講師にも個別に対応し、より良いレッスンができるような手厚いサポートを心がけています。」

サービスが増えることで差別化が加速

バックボーンを生かした個性的なレッスンにも注目

オンライン英会話が徐々に一般的になりつつある現在、トレンドとしては、サービス各社の差別化が進んでいるといいます。

「やはり当社の場合は、“産経”と冠につくこともあって、メディアを母体に持つという強みは大きいと考えています。そこで直近の話題をテーマに講師と会話する『ニュースディスカッション』を推奨しており、その題材・教材として、産経新聞の記事を中心に記事や評論、インタビューを英語で発信するニュース・オピニオンサイト『Japan Forward 』の活用をお勧めしています。」

japan-forward.com

確かに近年は、世界のニュースが入ってくるのと同時に、日本のニュースも世界に発信され、海外で話題になっていることも少なくありません。ニュースがボーダレスになる中で、英会話にも『旬の話題について話す』スキルが求められています。

しかしながら、英語を学ぶ日本人が英語のニュースを教材に使う際には２つのハードルがあると星澤さんは語ります。

「1つ目は実際の海外の英語記事は英文教材として難易度が高いことです。日本語化されておらず、正しく理解したかどうか確信が持てないとディスカッションもできません。一方、『Japan Forward 』の記事なら、多くが産経新聞の記事を元にしており、『産経ニュース』のWebサイト上で見比べることで内容を照らし合わせられます。そしてもう一つ、通常の英語記事は扱っているものが外国のものが多く、議論しにくいということがあります。やはり身近な日本のニュースの方が、議論が活発化するようです。」

実際、日本で英語が使われる際には「日本のコンテンツについて伝える」ことが多く、表現などの参考にもなっているといいます。例えば、海外の文化や芸術についてよりも、日本の歌舞伎や神社などについて語る機会の方が多いでしょう。